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マイホームブック(byスターフォレスト) > 不動産・住宅購入マニュアル > 一時的な借り入れが可能な「つなぎ融資」、概要や仕組みを詳しく解説します

2018-04-02

一時的な借り入れが可能な「つなぎ融資」、概要や仕組みを詳しく解説します

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人生における大きな買い物の一つである住宅。その住宅を購入するときに多くの方が利用するのが、「住宅ローン」です。しかし、その住宅ローンで実際にお金を受け取ることができるのは建物の完成時で、それまでにも必要な出費がいろいろあることは意外と見落とされがちです。

そこで登場するのが、「つなぎ融資」です。同じ融資でも、住宅ローンとつなぎ融資にはさまざまな違いがあり、利用する際にも理解しておくべき注意点があります。今回は、つなぎ融資の概要やその仕組みについて、詳しくみていきましょう。

つなぎ融資とは?

「住宅ローン」は、原則として建物が竣工している状態で融資を受けることができます。すでに建物が建っている建売住宅や中古の物件を購入するのであれば問題ありませんが、これから建築する新築住宅を購入する場合、建物が完成するまで実際にはお金を受け取ることができません。

しかしながら、建物の完成前にも着工金や中間金などさまざまな支払いは発生するもので、そのような場合に住宅ローンはあてにできないということになります。そうしたケースで利用することができるのが「つなぎ融資」。住宅ローンの融資が正式に行われるまでの間の「つなぎ」として一時的に借り入れるローンです。

つなぎ融資の仕組み

つなぎ融資は、建物の着工金や中間金、土地の代金を支払うタイミングなど必要に応じて利用することができます。つなぎ融資も住宅ローンと同様に、借り入れる金額や期間に応じて利息が発生しますが、借り入れ期間中はこの利息のみを返済します。そして、住宅ローンの融資が正式に実行された段階で、まとめて清算します。

つなぎ融資の金利は住宅ローンに比べてやや高く、3%前後が大半です。加えて、借り入れに際して事務手数料や契約印紙の費用などがかかります。また、金融機関によっては、借り入れは3回までといった回数制限や、住宅ローン借り入れ額の30%から40%程度を上限とするような金額の制限があることがあります。

つなぎ融資が利用できるケース

つなぎ融資が必要になることが多いのは、「土地を購入して住宅を建築する場合」や「別の住宅を購入して住み替える場合」です。新たに土地を用意して一から住宅を建築する場合、住宅ローンの融資を受ける前に必要になる費用がいろいろあります。また、住まいを買い替えて新たな家に住む場合には、住み替え前の住宅を売却するために住宅ローンの残債を返済する必要が生じます。

つなぎ融資は、どの金融機関でも利用できるというものではありません。着工金や中間金などの支払いを自己資金でまかなうことが難しい場合、住宅ローンを申し込む金融会社を選ぶ段階で、つなぎ融資が利用できるかどうかも合わせて確認しておく必要があります。

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つなぎ融資を利用する際の注意点

自己資金などの調達が難しい場合にありがたいつなぎ融資ですが、金利が3%前後とやや高めである点には注意が必要です。たとえば、年利3%のつなぎ融資で1000万円を半年間借り入れた場合、利息としておよそ15万円支払うことになります。さらに、前述のとおり10万円程度の事務手数料や契約時の印紙代などがかかり、全体としてコストは少額ではありません。

つなぎ融資はすべての金融機関で取り扱っているわけではないという点は先に述べましたが、取り扱いのある記入期間でも借り入れるための条件に制限があることがあります。住宅ローンの借り入れには、万一の事態に備えて団体信用生命保険(団信)への加入を求められることがありますが、つなぎ融資についても同様に、団信への加入が必要になることがあります。

資金計画を立てた上で利用するか検討しよう

このように、つなぎ融資にはメリットもありますが、注意しなければならない点もあります。自己資金でまかなうなどして住宅ローンの融資まで待つことができるのであれば、それに越したことはありません。そのためには、用意した自己資金をどの段階でいくら支払いにまわすのか、計画を立てておくのが望ましいです。

着工金や中間金については、ハウスメーカーや工務店と交渉することによって、支払うタイミングなどをある程度調整することが可能なこともあります。ローンの借り入れが不可欠な場合でも、つなぎ融資以外のローンを活用することもできるかもしれません。

おわりに

住宅の購入にはさまざまな費用がかかります。自己資金、住宅ローン、つなぎ融資などの利用に際しては、それぞれの注意点をきちんと理解しておきましょう。わからないことや心配があれば、ハウスメーカーや工務店などに相談してみると、いいアドバイスが得られることも。それらを選択肢として考慮に入れながら、資金計画を綿密に練った上で、利用を検討しましょう。