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マイホームブック(byスターフォレスト) > 不動産・住宅購入マニュアル > 引っ越しが決まったらやらなければいけない38個の手続きを解説

2018-04-02

引っ越しが決まったらやらなければいけない38個の手続きを解説

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新しく住み替える物件が決まったら、いよいよ引っ越しです。物件探しや契約も時間や手間のかかる大変な作業ですが、引っ越しも一大作業。しかも引っ越しには、関連して行わなければならない手続きが非常に多いのです。慌ただしい引っ越しの前後で、それらをミスなくこなさなければなりません。

引っ越しの際は、荷物の片付けや引っ越し会社の申し込みなどでバタバタしがちですが、行うべき手続きについてももれなくすべて済ませることができるよう、あらかじめ手続きについて整理して把握しておきましょう。

引っ越しに伴う手続きはたくさんある

同じマンションや建物のなかで引っ越しをすることもありますが、多くの引っ越しでは別の建物へ居を移します。ということは、住所が変わるということです。住所は自治体での住民登録をはじめとして、金融機関やクレジットカード、ショッピングサイトなど、さまざまなところに登録しています。それらの変更手続きをとらなければなりません。

また、新居で生活を始められるようにする必要もあります。そのためには、電気・ガス・水道を使えるようにして、インターネット回線を開通させるなどの手続きを行うことになります。同時に、引っ越す前の家のそれらの設備を使わないようにする手続きも必要です。このように、引っ越しには実に多様な手続きが必要となります。

引っ越しが決まったら行わなければいけない38個の手続き

引っ越しが決まったら早めに(1カ月以上前に)行う手続き

・賃貸物件の解約:多くの物件では退去の1カ月から2カ月前に解約の申し出をすることとなっています。引っ越しが決まり次第、管理会社や貸し主へ連絡を。
・駐車場の解約:賃貸物件と同様に、解約の申し出期限が決まっていることが多いです。
・引っ越し会社の見積もり依頼:早めに動いたほうが安くお願いできる可能性が高まります。
・学校、保育園、幼稚園の転校・転園
・火災保険、地震保険の住所変更
・固定電話、インターネットの移転または解約
・ケーブルテレビ、新聞、雑誌などの契約変更または解約
・収入証明書の申請:保育園の転園などで必要な場合は、早めに勤務先へ申請を。

引っ越しの2週間前後を目安に行う手続き

・電気、ガス、水道の住所変更(旧居での使用停止、新居での使用開始):ガスの開栓など立ち合いが必要なこともあるので、日程調整は早めに。
・住民票の住所変更(転出届の提出):住民票は転居日の14日前から手続きできます。市区町村外への引っ越しかどうかによって手続きが異なります。
・犬また国の指定動物に指定されているペットの登録事項変更
・国民年金、国民健康保険、介護保険の住所変更:必要な方は、住民票と合わせて手続きしましょう。
・印鑑登録の抹消または住所変更
・マイナンバーの住所変更
・勤務先での住所変更
・郵便局へ郵便物転送依頼:旧居に届く郵便物を一定期間新居へ転送してもらうことができます。
・粗大ごみの処分:粗大ごみは回収日の日程調整が必要なので、ギリギリに申し込むと回収が間に合わないことも。
・照明器具・カーテンの準備:新居で必要な場合、早めに手配しておかないと、引っ越し当日に間に合わなくなる可能性もあります。

引っ越しの1週間前後を目安に行う手続き

・児童手当の住所変更
・自動車、原動機付き自転車(原付バイク)の住所変更
・金融機関、クレジットカードの住所変更
・その他住所変更(携帯電話、NHK、通販、JAFなど)
・加入保険の住所変更

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引っ越し当日(または前後)に行う手続き

・(必要な場合のみ)旧居での、電気、ガス、水道の使用停止立ち合い、料金清算
・新居でのガスの開栓立ち合い:あらかじめ日程調整したスケジュールで行います。これを行わないとガスが使用できません。

引っ越し後、なるべく早めに行う手続き

・旧居の明け渡し:引っ越し当日に行うこともありますが、掃除して、旧居の鍵を返却します。
・住民票の住所変更(転入届の提出):転入後14日以内に手続きが必要です。
・国民年金、国民健康保険、介護保険の住所変更:必要な方は、住民票と合わせて手続きしましょう。
・印鑑登録の抹消または住所変更
・マイナンバーの住所変更
・運転免許証の住所変更
・車庫証明の住所変更
・パスポートの住所変更(名前や本籍地が変わった場合のみ)
・自動車、原動機付き自転車(原付バイク)の住所変更
・学校、保育園、幼稚園の転入
・児童手当の住所変更
・母子手帳の住所変更
・犬また国の指定動物に指定されているペットの登録事項変更

後回しにせずに早めに手続きを済ませておこう

手続きを後回しにして忘れてしまうと、旧居で余計なお金がかかり続けてしまったり、新居で使いたいものが使えないといったことが起こってしまいます。手続きは早め早めに済ませましょう。

住民票の住所変更をはじめとした自治体に関する手続きは、転出側と転入側で手続きが必要になることも多く、また、ほかの市区町村への引っ越しなのか、同じ市区町村の中での引っ越しなのかによって手続き方法も異なります。詳しくは自治体の窓口で確認しましょう。

おわりに

引っ越しに必要な手続きについては、インターネット上にもたくさんの情報があります。それらを参考にしながら、手続きを忘れずに進めましょう。手元に自分用のチェックリストを用意しておくと、進捗もわかりやすく、次に何をすればいいか把握しやすくなるため便利です。